近い将来「消える職業、なくなる仕事」の傾向を知っておこう!

2020年に「なくなる仕事」とは?

週刊現代 経済の死角 2013年07月25日の記事より、
知っていましたか これが2020年のニッポンだ わずか7年後、この国はこんなに変わる
あなたの会社は消えているかもしれない「生き残る会社」と「なくなる仕事」教えます。

※「生き残る会社」が知りたければ、元記事をご参照ください。

●中間管理職のサラリーマンはいらなくなる
◎経済評論家 山崎元氏:
「商 社不要論が言われる中で、モノを右から左に動かして日銭を稼ぐビジネスモデルから、事業投資のポートフォリオで収益を上げるモデルに転換したのが三菱商 事。JTは世間のタバコ・バッシングを乗り越え、国内のたばこ専業から、国際化と総合食品メーカーへの多様化に成功した」

◎元サムスン電子常務 吉川良三氏:
「時代の変化、産業構造の変化を敏感に感じ取り、業態を変えられることが今後の生き残りの条件になる。過去の栄光にこだわらない姿勢を持てる企業が生き残れる。

●「なくなる仕事」のほうはどうか。
確実にいえるのは、ロボットや機械がわれわれの仕事を奪う時代に突入するということ。

◎技術経営に詳しいテクノ・インテグレーション代表 出川通氏:
「た とえば、工場での単純作業者は高級ロボットや高度な製造装置に置き換わり、無人工場も出てくる。秘書や電話を取り次ぐオペレーターの仕事も、情報機器やク ラウドコンピューターが取って代わる。会議、報告書の作成の手配などしかできないホワイトカラーの中間管理職にしても同じこと。人間しかできない新しい発想や価値を生む以外の仕事は、ロボット・機械に奪われる可能性があると考えたほうがいい」

◎ベンチャーキャピタリスト 古我知史氏:
「100円ショップで手に入るメモリーデバイス(記憶装置)の中に、高校までの全ての科目の詳細な知識が軽く保存できるようになる。簡単な検索でそうした情報が誰でも手に入る時代に、知識と情報だけを伝える教員は不要になる。交番の警察官の仕事も、機械が代替できる。世の中にくまなく監視カメラやセンサー装置が配置され、あらゆる現象がモニター(監視)され、日常的に記録される。犯罪や交通事故などがそのまま捕捉され、記録をもとに犯人や当事者が簡単に特定されるようになる」

スー パーに行けば、レジ係の代わりに自動会計装置が置かれ、電車に乗れば自動運転なので運転士はおらず、出張先の海外では、通訳の代わりに自動翻訳機が活躍、 会社に戻ればあいかわらず隣にロボット……。機械やロボットはこれでもかとばかりにわれわれの仕事を侵食していくのだ。

●日本人の仕事は奪われる
ロボットや機械に加えて、日本人の仕事を奪う巨大な存在として本格的に台頭してくるのが、外国人=グローバル人材の存在である。

◎最先端の産業事情に詳しいニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表 水野操氏:
「た とえばシステム開発、アプリ開発などの分野では、開発者たちが顔を合わせることなく受発注が可能になっている。個々のプログラマーが日本にいる必要性がな くなってきている。工業製品の設計においても、専門的な仕事を海外の信用できる技術者にアウトソーシング(外注)するのは難しくない」日本人の10分の1 以下の安い対価(給料)で、日本人と同等かそれ以上のレベルの仕事をこなせる外国人はいくらでもいる。ネットを通じて、簡単に仕事も発注できる。

コ ストカットに躍起になっている企業にとって、優秀な外国人はまさに金の卵であり、利用しないはずがない。日本でもすでに、コールセンター業務が中国などの アジア各国に移転、日本語を話せる優秀で賃金の安い中国人たちが、日本人の仕事をごっそり奪いつつあることは公然の事実である。これまで新興国の安い労働 力を買い叩いていた日本人は、グローバル経済の洗礼を受け、「失業の輸入」を迫られている。

◎元サムスン電子常務 吉川良三氏:
「グ ローバル化の中での製造業は、執行役員は日本人でもいいが、取締役を引退間際の体力の衰えた日本人ばかりが占める体制では危うくなる。情報戦争に勝つため にも、取締役の外国人比率を高める方向に進むだろう。海外に移転した家電工場でも、オペレーションは現地の人が行うのが一番スムーズ。ゆくゆく日本人の工 場長などは存在しなくなるだろう」

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(出典)「現代ビジネス 経済の死角 (2013年07月25日木 週刊現代)」
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(出典)「現代ビジネス 経済の死角 (2013年07月25日木 週刊現代)」

【躁介のコメント】増々 便利な世の中になって行く反面、凡人にはとても「生き辛い世の中」になってしまうようですね。これからの時代で生きる人には、一生懸命勉強して学歴でなく 「学識」を身につけ、時代の変化に機敏に反応できるアンテナを張り巡らせ、時代から取り残されず、いつまでも「しぶとく生き残れる人材」になってほしいと 思います。

2022年までに姿を消す可能性の高い10の職業
2014年07月16日 IRORIO(イロリオ) さえきそうすけ氏の記事より転載

デ ジタル技術の進歩のかげで、今にも職を失いかねない危機に瀕している人たちがいる。 米労働統計局のデータに基づきCareerCastが行った調査では、2022年までに姿を消す可能性の高い職業が明らかになった。今は誰もがお世話に なっているおなじみの職業だが、近いうちになくなるかもしれないものを順にご紹介しよう。

第1位:郵便配達員 2022年の推定雇用率:-28%
Eメールやオンライン請求の普及で郵便物が激減しているため、必要とされる郵便作業員も減る見込み。
第2位:農家 2022年の推定雇用率:-19%
技術の進歩により、少ない人員での作業が可能になったため。
第2位:メーターの計測係 2022年の推定雇用率:-19%
電気、ガス、水道各社は電子計測器の導入を進め、わざわざメーターを見に行かずともデータが送られるようになる。
第3位:新聞記者 2022年の推定雇用率:-13%
オンラインニュースの台頭により新聞購読者が減り、購読料広告料共に激減。新聞社が多くの記者を雇えなくなる。
第4位:旅行代理店の社員 2022年の推定雇用率:-12%
旅行代理店に行かなくても、ネットで旅行の手配ができるようになったため。

第5位:木材伐採人 2022年の推定雇用率:-9%
技術進歩のお陰で必要な人材が減ったため。またデジタル化に伴い“紙”の需要が減り、木材パルプの需要も減る一方。
第6位:フライトアテンダント 2022年の推定雇用率:-7%
近年航空会社の経費削減、合併の影響をまともに食らっているのがこの仕事。今後の見通しも暗い。
第7位:ドリル作業員 2022年の推定雇用率:-6%
技術の進歩により、従来より少ないドリルでより多くの作業が可能に。製造業での人員削減が進むとみられる。
第8位:印刷業者 2022年の推定雇用率:-5%
デジタル化により紙製品は減る一方。
第9位:税務調査官及び収税吏 2022年の推定雇用率:-4%
技術の進歩に伴い企業の効率化が進み、税の調査や徴収業務の必要性も減る。

ストレスが最も高い職業と最も低い職業ランキング2014年版
2014年1月8日 WSJ LAUREN WEBER氏の記事より転載

米 求人情報サイトのキャリアキャスト・ドットコムの年次調査によると、今年最もストレスの大きな職業とされたのは軍人、広報部門の幹部、新聞記者、パイロッ トなどだ。キャリアキャストは毎年、肉体的なつらさ、締め切りの有無、競争の激しさ、出張の頻度を含む11のストレス要因ごとに200の職業を採点、その データに基づいて最もストレスの多い職業とストレスの少ない職業の上位10をそれぞれ発表している。各要因の合計点数が高ければ高いほどストレスが大きい ことを意味する。データは労働統計局(BLS)などの公的機関のほか、民間の調査機関からも入手している。

このリストを見ると、現代社会 では肩が緊張してガチガチになるほど働いても、それに値するほどの給与をもらえない職業もある、という厳しい現実が浮き彫りになる。BLSの統計による と、軍の下士官兵のストレス点は84.74と最も高かったが、平均給与は2万8840ドルとかなり低い。記者はストレス点が46.75で平均給与が3万 5870ドル、消防士はストレス点が60.45で平均給与が4万5250ドル。キャリアキャストで出版を担当しているトニー・リー氏は、雇用主は「残念な がら」肉体的なつらさや精神的な負担の程度ではなく、「労働市場の需給に基づいて報酬額を決めている」と説明する。

「景気後退期には市役 所は採用を行わない。だから役所は消防士や警官などの空席を埋めようとせず、給与も支払わない」。一方、大学は毎年、ジャーナリズム専攻の学生を大量に社 会に放出している。「業界がどのような状態にあっても、常に大量の学生が新聞記者を目指している」と、リー氏は述べた。ストレス上位10の職業は昨年とあ まり変わっていないが、働く側にとってうれしい知らせもある。ストレス点が全体に下がっており、仕事のストレスが年々少しずつ軽くなっていると推測でき る。景気の緩やかな加速がストレスの緩和につながっているようだ。

リー氏は「職種によっては雇用見通しがわずかに改善したり、給与が増加 したりしている」と述べた。ストレスの少ない仕事を求めているならヘアスタイリストや宝石職人、終身在職権のある大学教授を検討してみたらよい。これらの 職業は明らかにストレスが少ない。ただし、ヘアスタイリストの平均給与は2万2700ドルと、最も低い。ストレスが最も少なくて給与が最も多い職業を求め ているなら、もしくはランキングに基づいて職業を変えたいと思っているなら、聴覚訓練士がお勧めだ。ストレス点はわずか3.35、平均給与は6万9720 ドルだ。

最もストレスの多い職業
1.下士官兵 84.72 2.将官 65.54 3.消防 士 60.45 4.パイロット60.28 5.イベントコーディネーター 49.93 6.広報部門の幹部 48.52 7.企業幹部(上級)  47.46 8.記者(新聞) 46.75 9.公務員 46.66 10.タクシー運転手 46.18

最もストレスの少ない職業
1. 聴覚訓練士 3.35 2.ヘアスタイリスト 5.41 3.宝石職人 7.26 4.大学教授(終身在職権付き) 8.43 5.仕立屋 9.5 6. 栄養士 10.24 7.医療事務管理士 10.5 8.図書館員 10.58 9.マルチメディアアーティスト 10.94 10.機械工 11.32

中村修二氏からの忠告「このままじゃ日本は沈没する!」
田代真人氏 2013年11月3日 ブログ記事より転載

年 末が近づき、そろそろ街中がきらびやかになっていく季節だ。ここで欠かせないのがイルミネーション。日本中で輝く、色とりどりの光は私たちの目を和ませて くれる。これらの光を放つのがLED(発光ダイオード)であることはみなさんご存じだろう。しかし、ほんの20年前、LEDはまだ赤色と黄緑だけだった。 クリスマスツリーを飾るライトも豆電球に色をつけたものが一般的だった。そこに登場したのが、光の3原色で足りなかった青色LEDだ。青色LEDができた からこそ白色LEDができ、LEDが照明としても使われるようになった。この実用化可能な高輝度青色LEDを開発し、量産化の道筋をつけたのが、中村修二 氏であった。当時、20世紀中の実現はありえないとされた彼の業績は、エジソン以来と言われ、国際的にも高く評価されている。

パソコンの モニター、街中の信号機、最近大きく普及しはじめたLED電灯など、すべてが彼の業績から始まり、前に動き出したという現実を見れば、これらの評価は当然 のことと言えよう。その後米国に移住し、カリフォルニア大学カリフォルニア大学サンタバーバラ校(UCSB)教授に就任。現在はLEDを開発するベン チャー企業soraaの経営者でもある。また数々の受賞歴があるが、2011年には我々もよく耳にする米国テレビ芸術科学アカデミー(The Academy of Television Arts & Sciences)主催のエミー賞を技術開発部門で受賞。テレビの技術的発展に貢献したという理由だ。それ程に私達の普段の生活に関わる業績を残してい る。

先日、その中村修二氏の話を聞く機会があったので、その内容を紹介したい。今回、久しぶりにお会いする中村氏の毒舌振りは相変わらず であった。苦笑しつつも、米国と日本の違いについて非常に興味深いお話を聞けた。中村氏曰く「アメリカのいいところは多様性でしょう。学生を見ても、イン ド系やアジア系の学生がいるからいいのです。もともとのアメリカ人だけだと国としても衰退すると思いますよ。でも彼らアングロサクソン系のアメリカ人のす ごいところは、とにかく理論が好き。ものごとの事象について、あとからうまく理論付けしてくる。本もよく読む。

アジア系の学生が、理論は よくわからないけどチカラ技でなにかをつくると、それをしっかり理論で説明してくる。この両者があるからうまくいくんでしょう。いま私のところの学生は、 アメリカ人が5割、あとはインド人、中国人、台湾人、韓国人ですね。日本人はいません。外国人はハングリーだから、やる気もすごいですね」最近の日本人の 少なさに落胆するという中村氏。日本人はとても優秀な民族で半端なく賢い。だからいいものを作る。でも商売が下手。英語によるコミュニケーション能力が欠 如しているので、せっかく世界に通じるいいものを作っても、それが日本国内だけにとどまり、グローバルな製品にならない。日本人が語学力を付ければ、もっ ともっと世界でトップを取れるのにもったいないと嘆く。

「アメリカ人も日本人が大好きですよ。とにかく約束を守る。皆が皆、言ったことを ちゃんと最後までやる。こんな民族は日本人だけです。だからアメリカ企業は日本の企業と提携したがるのです。アジアの他の国では言ったこととやることが全 く違うという国もあります。最後に裏切られる。そういう国と比較するまでもなく日本人は優秀です。言葉さえできれば日本人は何でもできるんじゃないですか ね」英語で意思表示ができるようになれば、日本人はいまだ世界でもトップレベルでいられるという。また、中村氏は、大学教育の違いについても言及する。

「ア メリカの理工系の教授はみんな、100%、企業のコンサルティングをやっています。そのうち半分はベンチャー企業の経営者でもある。なぜならそういう人し か、大学が採用しないからです。そうやって旬の情報を学生に還元するわけです。いま起こっていることを学生に教える。だから学生も現場で起こっている生の 情報を学べるわけです。でも日本は違いますよね。昔のことを永遠に教えている先生もいる。学生がかわいそうですよ。だから優秀な若者はどんどんアメリカに 来ればいい。そういうふうな流れが当たり前になれば、さすがに日本政府も考えを改めるんじゃないですか。もしくは行くところまで行って沈没すれば目を覚ま すかもしれない。

半導体がダメ、テレビ業界もダメですから、システムを変えない限り、最後は自動車業界にまでダメになって、このままあら ゆる業界がダメになっていきますよ」中村氏の指摘のとおり、いくらアベノミクスだなんだといっても、日本はいま、円安などで一時的に景気がよい感じがする だけであって、中小企業含め企業が大きく成長している実感はない。いま抜本的な改革を行なっていかないと、人口も減りつつある現在、日本は本当に衰退して いくのだろう。英語が話せないうちに体力もなくなって優秀ささえ失われていくかもしれない。

翻って英語学習に関しても、文部科学省が現在 行なっている「小学校外国語活動」で、英語のコミュニケーションがうまくいくとも思えない。しかも今後は、現在小学5年生からの活動を小学3年生からに早 めるそうだ。中学校から長きにわたって英語を学んできた40〜50代の人たちが話せないのは英語学習を始める時期ではなく、その方法だと思う。それを2年 早め、さらに2年早める、といった「英語学習は早くから」というお題目のみを解決策と考えてしまうような官僚と国会議員では、本当にお先真っ暗としかいえ ない。いまこそ、我々一人ひとりが、なにをやるべきなのか、真剣に考えるときなのだろう。

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オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった
現代ビジネス 週刊現代 賢者の知恵 2014年11月08日の記事より転載

たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77%—。そんな大胆予測を披露した論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。

●仕事はほぼ半減する
(註) オズボーン氏の論文『雇用の未来』の中で、コンピューターに代わられる確率の高い仕事として挙げられたものを記載「コンピューターの技術革新がすさまじい 勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。

これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高いという結論に至ったのです」人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる—そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授である。

そ のオズボーン氏が、同大学のカール・ベネディクト・フライ研究員とともに著した『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文 が、いま世界中で話題となっている。同論文の凄味は、702の職種すべてについて、コンピューターに取って代わられる確率を仔細に試算したことにある。言 うなれば、これから「消える職業」「なくなる仕事」を示したに等しく、これが産業界に衝撃を与えているわけだ。下に載せたのは、そうした「消える、なくな る」可能性の高い主な仕事である。いずれもコンピューターに代わられる確率は90%以上という驚くべき数字が弾きだされている。

オズボー ン氏が言う。「各仕事に必要なスキルはどのようなもので、そのスキルを機械がどれだけ自動化できるのかを、テクノロジーの発展のトレンドを考慮して詳細に 調べ上げました。具体的には、コンピューター化の障壁となりうる9つの仕事特性を抽出して—たとえば、手先の器用さ、芸術的な能力、交渉力、説得力など —、702の職種を評価したのです。これまでロボットはルーチン的な作業しかできないとされてきましたが、ここ10年間におけるロボットの能力向上は目覚 ましいものがあります。ロボットが完全に人間の知性を手に入れるにはあと少なくとも50年はかかると言われていますが、その過程で、多くの仕事が機械の脅 威にさらされることがわかってきました」

日本におけるロボット市場は直近では9,000億円ほどだが、これが’20年には約3兆円、 ’35年には10兆円程にまで達するといわれる。この10月に行われた日本最大のIT・エレクトロニクス見本市『CEATEC』では、人間相手にラリーを する卓球ロボットなどが披露され、来場者の度肝を抜いたばかり。最近では携帯大手ソフトバンクが、人間相手に会話をする世界初の感情認識パーソナルロボッ ト『Pepper』を発表するなど、各企業のロボット開発競争は熾烈化している。子供の頃に憧れたSFの世界が現実化する日が近づくようでワクワクする面 もあるが、オズボーン氏が指摘するように、それは同時にロボットが人間の仕事を奪う皮肉な結果をもたらすのである。

●弁護士から警察まで
そ んな時代がいよいよ本格化しようとしている中で、気になるのはどのような仕事が「消える、なくなる」可能性があるのか、だろう。オズボーン氏は言う。「最 近の技術革新の中でも注目すべきはビッグデータです。これまで不可能だった莫大な量のデータをコンピューターが処理できるようになった結果、非ルーチン作 業だと思われていた仕事をルーチン化することが可能になりつつあります」その具体例として前出の論文に書かれているのが、「医療診断」である。米国の ニューヨークメモリアルスローンケタリングがんセンターが、米IT大手のIBMと協業している事例が取り上げられている。

同がんセンター では、米国のクイズ番組で人間相手に勝利を挙げたワトソンというIBMの人工知能型コンピューターを活用して、60万件の医療報告書、150万件の患者記 録や臨床試験、200万ページ分の医学雑誌などを分析。コンピューターが患者個々人の症状や遺伝子、薬歴などをほかの患者と比較することで、それぞれに 合った最良の治療計画を作ることに成功しているというのだ。法律の分野でも、裁判前のリサーチのために数千件の弁論趣意書や判例を精査するコンピューター がすでに活用されており、米ソフトウェア大手シマンテックのサービスを利用すると、2日間で57万件以上の文書を分析して分類することができる。

そ の結果、弁護士アシスタントであるパラリーガルや、契約書専門、特許専門の弁護士の仕事は、すでに高度なコンピューターによって行われるようになっている という。オズボーン氏が続ける。「センサー技術の進化も重要です。センサー技術が発展すると、これまで人間にしかできないとされていた認知能力を備えた機 械がさまざまな分野で活躍できるようになるからです。たとえば、カタールの首都ドーハやブラジルのサンパウロ、中国の北京などでは、水道のパイプやポンプ にセンサーを設置。センサーが水道管の漏れをチェックした結果、水漏れを40~50%削減することに成功しています。

こうした機器の不具 合を観察する作業員は必要でなくなるでしょう」センサー技術がさらに普及すれば、患者の状況を観察する医療スタッフの仕事がいらなくなる可能性も出てく る。また、街頭や歩道などにセンサーが張り巡らされ、音や映像を記録することによって、「警官の人数も減らせるかもしれない」とオズボーン氏は指摘する。 「人間は休憩や睡眠をとる必要があるので、観察が中断することがありますが、センサーは常に見張りができる。また、人間は集中力の低下や人それぞれに思考 のバイアスがありますが、ビッグデータを分析するコンピューターにはそのようなデメリットがない。結果として、機械のほうが人間よりすぐれた仕事をする可 能性すらあるわけです」

●知識労働者が次々失業
こうしたビッグデータによる情報分析、セン サーによる認識能力を組み合わせることで、人間並み、もしくはそれ以上の「判断力」を備えたコンピューターも出現し始めている。たとえば米アップルのスマ ホは、人間が「東京の週末の天気は?」と話しかけると、それを認識し、実際の天気予報を画面上に映し出す。米国では、コールセンター業務を人間に代わって 行える音声応答システムも開発されており、これにより従来に比べ60~80%のコストが削減できるようになりつつあるともいう。

金融業界 では、人間のトレーダーよりも大量かつ迅速に、コンピューターがプレスリリースや決算資料を分析し、それに基づいた投資判断を下すのが日常の風景となって いる。ウェブ上に顧客が情報を入力するだけで、コンピューターのファイナンシャル・アドバイザーが顧客それぞれにあった資産運用アドバイスを行うサービス もスタートし、人気を博しているというのだ。「教育の現場では、無料でオンライン講義を受けられる『MOOCs』が急成長しています。

そ して、学生がディスカッションでどんなやり取りをするか、課題を勤勉にこなしているか、講義をきちんと視聴しているか、そして最終的にどれくらいの成績を おさめているか、などについての莫大なデータが集まり始めています。こうした情報を利用すれば、人間に代わってコンピューターの講師が、個々の学生に応じ た講習や評価ができるようになるし、卒業後の就職適性も導き出すことができるようになります。その技術を人材採用に適用すれば、各企業の人事部の作業はい まよりずっと効率化できたりもするのです」(オズボーン氏)

マッキンゼー・グローバル・インスティチュートによれば、こうした高度な技術 が、世界で約1億4000万人のフルタイムの知識労働者にとって代わると予測されているという。オズボーン氏は語る。「経済の歴史を見ると、技術的進歩と いえば、たいていは身体を使う手作業を機械化することを表していました。しかし、21世紀の技術的進歩は、これまで人間の領域とされてきた認知能力を必要 とする幅広い仕事を機械化することを意味するのです。さらに、手作業についても従来は単純化できる作業だけが機械化されていましたが、今後はより複雑な作 業まで機械化できるようになります」その具体例として論文に上げられているのは、たとえば、「病院ロボット」。

病院内で、食事や処方箋を 患者ごとに自動的に輸送するロボットや、手術を行うロボットがすでに出現しているという。食品業界でも、スペインのある食品加工メーカーでは、ベルトコン ベアーで運ばれてくるレタスをロボットが測定し、品質基準に満たないレタスを選り分けているという。われわれが気付かないうちに、ロボットが人間の代わり に働く光景はすでに世界中に広がっているのだ。「たとえば、米ゼネラル・エレクトリックは、風力タービンを登ってメンテナンスをするロボットを開発してい る。物流の分野でも、日本のメーカーが遠隔操作できるほどの高度なコンピューターと通信機器を搭載している自動車を開発しています」(オズボーン氏)

●絶対に消えない仕事とは?
『バ クスター』という汎用ロボットは、人間がロボットの腕などを動かして仕事を憶えさせることで、パターンを暗記してその作業を自動的に行えるという。しか も、『バクスター』の値段は約2万ドル(約210万円)ほどで、産業用ロボットが平均して10万~15万ドルする中にあっては安価だ。ロボットがこうして 広く普及するにつれて、大量生産によってその値段はどんどん下がっていく。「10年以内に産業用ロボットは平均して5万~7万5000ドルほどの値段で買 えるようになる」とオズボーン氏が指摘するように、価格下落がさらにロボットの普及をうながし、人間の仕事をさらに奪っていく。

「『バク スター』のような低価格で多目的なロボットは、製造業だけでなく、サービス業でも活用されるようになるでしょう。サービス業は人と人とがコミュニケーショ ンをしなければいけない業種なので機械化は難しいとされてきましたが、その壁すら乗り越えようとしているわけです。かつてレストランのウェイターやウェイ トレスの仕事は機械に奪われないと言われていましたが、いまはタブレット端末で注文できるレストランが増えています。受付業務や秘書業務も同じような流れ にある。今後はさらに、調理、医療、清掃、高齢者介護などのサービス産業で、ロボットが複雑な作業を担うことになるでしょう」(オズボーン氏)

ロ ボットが職場に溢れ、仕事を奪われた人間が失業者になっていく様は想像するだけで恐ろしいが、オズボーン氏は「人類にとってこれは歓迎すべきことだ」と主 張する。「かつて洗濯は手作業で行っていましたが、洗濯機の登場でその仕事は奪われました。しかし、それによって余った時間を使って新しい技術や知恵が創 造された。こうして人類は発展してきたわけです。現在起きているのも同じことです。ロボットやコンピューターは芸術などのクリエイティブな作業には向いて いません。となれば、人間は機械にできる仕事は機械に任せて、より高次元でクリエイティブなことに集中できるようになるわけです。

人間が そうして新しいスキルや知性を磨くようになれば、これまで以上に輝かしい『クリエイティブ・エコノミー』の時代を切り開いていけるのです」もちろん、そう した高次元でクリエイティブなスキルを身につけられなければ、失業者に転落するリスクが大きいということでもある。来たるべきロボット社会で生き残るの は、なかなか容易ではなさそうだ。「週刊現代」2014年11月1日号より

2014 Top 100 グローバル・イノベーター
世界革新企業100社、日本は39社でトップに
トムソン・ロイター Top100 グローバル・イノベーター・アワードの記事より転載

『Top100 グローバル・イノベーター』では、トムソン・ロイターが保有する特許データを基に知財動向を分析し、世界の革新企業/機関トップ100を選出し ています。2014年11月6日、第4回目の受賞企業が発表されました。2014年は過去3年間首位であった米国を抜き去り、日本からの選出企業が昨年よ り11社増え、39社の世界最多となりました。

プレスリリースはこちらTop 100の選出企業/機関の特徴のひとつに、研究開発への大きな投資があげられます。S&P500企業の研究開発費増加率は昨年比で3.97%、 NASDAQ上場企業は8.18%であったのに対し、Top 100企業は16.9%と大きく上回っています。また時価総額加重平均売上高は、S&P500企業が6.9%、Top 100が約2倍の12.6%となっており、イノベーションに注力している企業が、経済成長をも牽引していることが明らかになっています。

国 別では日本が、過去3年間首位だった米国を抜き世界最多の39社に、次いで米国が35、フランスが7となっています。また今年は、中国から初めて1社が選 出されています。地域別でもアジアは最多の46社(日本39、韓国4、台湾2、中国1)となっており、躍進が目立ちます。

業種別では、過 去3年と同様、市場のサイクルが早い半導体および電子部品製造、コンピュータ・ハードウェアでの選出が引き続き多くなっていますが(半導体および電子部品 製造23、コンピュータ・ハードウェア製造13)、開発サイクルが比較的長い製薬分野からも、グローバル性が高い特許ポートフォリオを持つ4企業の選出が ありました。また、科学研究機関の選出が4から6に伸びているのも今年の特徴です。

革新的な発見や試みで世界をリードする企業・組織を選 出するため、トムソン・ロイターでは過去5年間の特許データの集積に独自の選定基準を加え、評価・分析しています。本アワードは、「成功率」、「グローバ ル性」、「影響力」、「数量」から成る4つの評価基準から構成されています。それぞれ、「特許登録率」、「特許ポートフォリオの世界的広がり」、「引用に おける特許の影響力」、「特許数」データがベースとなっています。

2014 Top 100 グローバル・イノベーターに日本企業は何社ランクインし、占有率は?
ベスト001-010:02社(5位、10位)※ベスト10占有率20%
ベスト011-020:05社(16位、17位、18位)※ベスト20占有率25%
ベスト021-030:07社(23位、24位)※ベスト30占有率23.3%
ベスト031-040:12社(32位、33位、34位、38位、39位)※ベスト40占有率30%
ベスト041-050:16社(47位、48位、49位、50位)※ベスト50占有率32%

ベスト051-060:17社(60位)※ベスト60占有率28.3%
ベスト061-070:25社(61位、62位、63位、65位、66位、67位、68位、70位)※ベスト70占有率35.7%
ベスト071-080:27社(72位、75位)※ベスト80占有率33.8%
ベスト081-090:34社(82位、83位、84位、85位、87位、89位、90位)※ベスト90占有率37.8%
ベスト091-100:39社(92位、95位、96位、97位、100位)※ベスト100占有率39%

●日本:1位~20位までに5社(占有率25%)、ベスト100位入りした39社の順位合計は2,292位、平均すると59位。日本以外のアジアでは、●韓国:29位、51位、54位、79位(平均53位)、●中国:41位、●台湾:45位、56位(平均50位)
●アメリカ:1位~20位までに7社(占有率35%)、ベスト100位入りした35社の順位合計は1,566位、平均すると45位なので日本より(4社少ないが)平均順位は上。日本よりベスト100位入りは4社少ないものの、内容ではアメリカの企業の方が上と言えそうです。

●ヨーロッパ:1位~20位までに8社(占有率40%)、21位~50位までに3社、51位~100位までに8社、合計19社(占有率19%)で、内訳は、●スイス:2位、69位、76位、88位、93位…5社平均66位、●フランス:6位、9位、19位、20位、43位、77位、78位…7社平均36位、●ドイツ:12位、15位、30位、86位、…4社平均36位、後は、●カナダ:13位、●オランダ:73位、●スウェーデン:28位、となっています。小国ながらスイス企業の健闘が光ります。イギリスの企業が入っていないのが意外です。

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【衝撃事実】ロシア全企業の時価総額を上回ったApple
2014年11月15日 iPhonezineの記事より

米ニュースメディア・Bloombergは15日、Appleの時価総額は6,696億ドル(およそ78兆円)に達したことにより、なんとロシアの上場企業すべての時価総額を合計した額を上回ったと 報じています。Appleの株価は、iPhone6発売以降から高値を更新。ついには、世界で最も国土の広いロシアをも超えるまでに至りました。およそ1 年で1,470億ドル(17兆円)を増加していることになりますが、この要因は販売が好調である以外にもティム・クックCEOの株主への利益還元や法律的 な資産保護をしっかりと成されていることも重要視されています。

ちなみに、その時価総額の凄まじさは「ロシア国民の全員にiPhone6 Plusをプレゼントしても余る」という表現が使用されるほど。同サイトの情報によれば、ロシアは世界20位の株式市場規模であり、今後は18位イタリ ア、17位シンガポールをも超える可能性が出てきました。Appleの株価は益々注目されていますが、このまま順調に行けば国を含めての「世界トップテン」にその名を轟かせる日はそう遠くないかもしれません。

職の半分がコンピュータに奪われる?事務職、サービス業…中間所得層激減で貧富二極化
2015.02.16 山田修(経営コンサルタント、MBA経営代表取締役)氏のBusiness Journal 記事より転載

ハ ウステンボスが今年7月に開業する、その名も「変なホテル」には、チェックイン時の接客ロボット(3台)、コーヒーなどを運ぶサービスロボット(1~2 台)、清掃ロボット(数台)などが配備されるという。これによりホテルで最も経費がかかる人件費を従来の3分の1以下に抑えられるという。これは企業から 見れば大胆なコスト削減戦略だが、従業員側から見ると、ロボット、つまりITシステムにサービス業の雇用が奪われる先例となる動きとして注目したい。映画 『ターミネーター』(ワーナー・ブラザーズ)で描かれたように、コンピュータは人間の能力を超えるのか、そして敵対するまでになるのか?

1997 年に、チェスの世界チャンピオンのガルリ・カスパロフとIBM製コンピュータ「ディープブルー」が対戦しし、ディープブルーが2勝1敗3引き分けで世界 チャンピオンを破ってしまっている。将棋の場合は、取った持ち駒を使うことができるという一段の複雑さがあるので、コンピュータが人間を破ることは至難の ことだと考えられていた。ところが2014年、プロ棋士5名がコンピュータと戦う「電王戦」で、人間が1勝4敗でコンピュータに敗れてしまった。人間の思 考能力を脳の演算能力として考えると、脳全体のコンピュータ命令(0か1かの判断)は毎秒約10の14乗回程度の能力だと考えられている(『シンギュラリ ティは近い』<レイ・カーツワイル/NHK出版>)。IBMのコンピュータである「ブルージーン/L」は、05年時の計測ですでに毎秒3.6×10の14 乗回の演算能力があった。つまり、すでに私たちの能力はコンピュータに追いつかれ、将棋のような複雑なゲームでさえ太刀打ちできないほどの状況が現出して いるのだ。

●コンピュータが人間の職を奪う?
「変なホテル」のようにコンピュータが私たちの 仕事を、雇用を奪うという可能性を指摘した論文が欧米で話題になっている(『The Future of Employment(雇用の将来)』)。著者は、イギリス・オックスフォード大学のカール・ベネディクト、マイク・オズボーン両教授だ。2人が資料とし たのは、アメリカ労働省の公開データベースである業務情報ネットワークだ。なぜイギリスの学者がアメリカ政府のデータベースを参照するかというと、同ネッ トワークはアメリカ国内で現在実在する職業を702も取り上げ、さらにそれぞれの職種の業務特性を約100項目も掲げ、それぞれの項目に数値段階を与えて いる。つまり、計量的に、とても扱いやすいデータベース資料となっているからだ。

『雇用の将来』の結論は衝撃的だ。副題には「仕事はコン ピュータにどれだけ影響を受けやすいか」とある。アメリカにおける702の職種は、その度合いによって3つのグループに分けられる。そして、「多くの現在 の職種がIT化によって影響を受ける」としている。「影響を受ける」とは「コンピュータに仕事を奪われるリスクが高い」ということだ。両教授の推計によれ ば、全米で労働者の47%もが、この「高リスクグループ」に属するという。そしてこの「影響を受ける」ことが起きる年限としては、「10~20年」という 時間枠のことだともいう。

アメリカでの702職種のうち「高リスクグループ」に分類されたのは、例えば運送・物流業、事務職、秘書的な補 助職、製造業の作業員などだ。さらに過去数十年間アメリカで増え続けてきたサービス業従事者も、このグループに含まれてしまうという。そして、このグルー プに分類された職種の中では、高学歴などもコンピュータ化に対して無力だ、ともしている。両教授のもう一つの推計は、「職の二極化」である。中間所得層が 激減して、大多数が低賃金職か高所得職に二分される、というのだ。『雇用の将来』は、昨年来、欧米でとても注目されてきた。日本でもフランス経済学者のト マ・ピケティに次ぐブームとなるだろう。本格的な翻訳・紹介がまたれる。

ホワイトカラーの職は消えていく 有名大学を出ても無意味な時代に Business Journal 2015.10.08の記事参照
茂木健一郎氏 『人工知能に負けない脳-人間らしく働き続ける5つのスキル-』
“脳力”を高める、マインドを変える。これからの時代にもっと輝く働き方

「将来なくなる仕事ランキング」は、将来本当にそうなるのか
All About 2015年08月28日 ユニティ・サポート小笠原隆夫氏の記事参照

効率化の影響受けて…「これから消える女性の仕事5」
2015年10月21日 女性自身の記事より抜粋

サー ビス系は順調に伸びていますが、特に人と深く関わる業種はコンピュータや機械に置き換えられず、今後も求められることが予想されます。反対に事務系の仕事 はテクノロジーによって効率化され人間の仕事が奪われるという調査結果になっています。現在、特に専門的な知識や資格を持たない『30~40代女性』を対 象にした、消える仕事を大胆予想し、ランキングを作成!
【第1位】テレホンマーケティング/テレホンオペレーター 「“オズボーンリスト”のワースト筆頭です。最近では海外や地方にセンターを配置することも多く、仮に雇用があっても限定的であることが考えられます」
【第2位】データ入力 「わざわざ人を雇わなくても、実務者が入力するだけでさまざまなシステムとデータが連携できるようになっています。単純なデータ入力という業務は消滅するでしょう」
【第3位】受付・窓口業務 「女性が担当することが多い業務ですが、銀行業務一つをとってもインターネットやATMで完結する時代になっており、すでに多くの会社で削減する方向に向かっています」
【第4位】経理業務 「四季報のデータでも、農業に続いて減っている仕事。小規模な会社では、経理ソフトで税金から給与計算もしてくれます。簿記レベルの仕事は減少の一途をたどるでしょう」
【第5位】ウエートレス 「ファミレスやチェーン店系居酒屋などではオーダーのシステム化などが進み、ニーズが減少傾向に。きめこまかいサービスを必要とする高級レストランではニーズがあるはず」

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